長時間労働やいずこへの転勤もいとわず、従来の総合職と呼ばれる男性社員を中心とした組織は、もう維持することができません。中小企業の経営者も、社員への命令が絶対と思っている人は少なくなりましたが、社員が生き生きと働く企業であるかは別の問題です。
１　目標と評価がきちんと本人にフィードバックされ、処遇と連動していること。
２　上司や指導係のフォローアップがしっかりとなされていること。
３　上司や指導係自身の研修教育が行われていること。
４　年度単位だけでなく、長期間にわたる働き方の選択肢が示されていること。
５　企業のビジョンや戦略が社内に説明され、経営者と社員が共有していること。
これらがそろって、組織が活性化されます。