ゾーホージャパン株式会社

商品・サービス

新着情報

2015.02.23
会社概要を更新しました。
2014.12.24
お客様の声「加藤様」を更新しました
2014.12.24
お客様の声に「吉岡様、佐藤様」を追加しました
2014.12.24
お客様の声に「加藤 利彦様」を追加しました
2014.03.04
商品「企業向けIT管理製品「ManageEngine」」を更新しました
2014.03.04
商品「OME&開発者向け製品「WebNMS」」を更新しました
2014.03.04
商品「クラウド型ソリューション「Zoho」」を更新しました
2014.03.04
スタッフ「中沢 仁」を更新しました
2014.03.04
スタッフ「坂下 大樹」を更新しました
2014.03.04
スタッフ「平野 萌子」を更新しました
2014.03.04
スタッフ「海老原 雅人」を更新しました
2014.03.04
スタッフ「松本 暁義」を更新しました
2014.03.04
スタッフ「鈴木 由美」を更新しました

会社情報

会社名 ゾーホージャパン株式会社
代表者名 迫 洋一郎
企業HP http://www.zoho.co.jp
所在地 〒220-0012
神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1
みなとみらいセンタービル13階
設立 2001年09月06日
創業 2001年09月06日
資本金 9000万円
従業員数 30~50人未満

(優秀で心優しい従業員達です)

業種 ソフトウェア開発
キーワード ManageEngine / WebNMS / Zoho / a / g
会社商品 PR ●ManageEngineは、世界190カ国70,000社以上に利用され、企業のIT運用管理コストの削減に貢献しています。主なユーザは、ファーストリテイリング、ドン・キホーテ、ガンホー、ANAシステムズなど。

●Zohoは 中小企業向けの安価なクラウドサービスの先駆として全世界700万人を超えるユーザに利用されています。主なユーザは、三井倉庫、星野リゾート、リンク・マーケティングなど。

●WebNMSは、世界のOEM市場で デファクトスタンダードとして認知される他、通信事業者のNGN、WiMAXなど主要なサービスの監視システムでも利用されています。主なユーザは、NTTグループ、Fusion、日立製作所、三菱電機など。

今日では、街を歩くと、「この会社も、このお店も当社の製品やクラウドサービスをお使い頂いているお客様」と実感できる状況です。
事業内容 当社は、南インドのチェンナイに本社機能を持ち、優秀なITソフトウェア技術者1500名強を擁してワールドワイドに事業を展開しているZoho Corporationの日本法人です。2001年の創立以来、日本企業の事業の継続性や生産性の向上に役立つソフトウェア製品の販売・サポートを行っています。
コストパフォーマンスの高さを強みとして、先進的なネットワーク管理開発ツール(WebNMS)、Webベースの使いやすいIT運用管理製品(ManageEngine)、業務改善/生産性向上を支援する企業向けクラウドサービス(Zoho)という3つの製品事業を展開しています。
当社は、日本市場をテリトリーに、これらの製品やサービスを提供し、スタートアップ企業から大企業、官庁、大学のIT化推進に貢献しています。
企業理念/
こだわり/
他社との違い
企業理念は「人の役に立ち、人と喜びを分かち合う」です。これを行動規範9カ条の実践で実現します。
行動規範の9カ条は「感謝の心を持つ、正直さを大切にする、真摯に取り組む、前向きに取り組む、自発的に取り組む、スピーディーに決断する、先入見にとらわれない、お互いに高めあう、さらに良いものを目指す」です。ごく一般的な内容ですが、とても大切な事ばかりです。この行動規範を腹落ちさせて実践することで、会社生活のみならず、人生にも良い影響を与えると信じています。まず、自らが変わり、社会、お客様、関連会社、協力会社、および社員に対して価値を創造していきます。
特徴的な制度/社風 Zohoグループは、自由な企業風土の中でクリエイティブな仕事の実現を目指しています。
当社は、この企業風土に理解を示しながら、シリコンバレー的な文化と日本企業の文化の良いところを組み合わせ日本独自の取り組みも行っています。例えば、企業理念をボードメンバー、中途社員、新卒社員という3世代のメンバーで作り上げ、浸透活動を推進しています。更に、「7つの習慣」研修を取り入れ、単にテクニックに走ることなく、人格にスポットを当てた人財教育を推進しています。元々、優秀で心優しい社員が多い会社でしたので、更にアットホームな会社になってきています。
今後の事業展開/
ビジョン
■ビジネスビジョン
当社の製品やクラウドサービスを通じて、もっと多くのスタートアップ企業、中小・中堅企業のIT化促進に貢献し、日本を元気にしたいです。リーマンショック、東日本大震災という未曽有の出来ごとの中、日本の企業は元気を失っています。営利法人280万社の中で法人税を払っているのは30%です。多くの企業が法人税を払い、その原資が社会貢献に繋がる、その一翼を担っています。

■社内ビジョン
「強くて、良くて、魅力的で、誇れる」会社作りを通じて、繁栄企業を目指します。
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