アーク合同会社

専門サービス業

1ヶ月で社員が変わり自ら行動し結果を出す

スーパーチーム構築プログラム

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目標を伝えることで、自身で考え行動しメンバーと高密度な連携で業務を遂行する、
スーパー社員育成のための意識改革プログラムです。
複数名で高い目標を目指し、常に高い意識を持ち続け、高次元での連携を促すプログラムです。
高い結果を求めるスポーツチーム等にも。

組織やチームのリーダー達,およびメンバーへ、個別セッションを行いながら、“意識のベクトル”を紡ぎ合わせていきます。

ご相談ください。

スーパーチーム構築プログラムの紹介

  • 最先端の認知科学を活用して、飛躍的な成果を出すスーパーチーム構築

    サービス概要



    弊社が提供するサービスは、40年以上にわたり企業・政治・スポーツ界など様々な分野で人材育成を行ってきた技術・ノウハウ・実績などの知識を、認知科学という脳と心(マインド)を扱う最先端の学問で整理整頓された、実践的な手法を基にした意識改革プログラムです。



    私の師である Lou Tice 氏の会社とハーバードビジネススクールとの追跡調査によると、抑圧や恐怖あるいは報酬を利用して人を動かす従来タイプのカルチャーを持つ組織と弊社やもう一人の師である苫米地英人博士が提唱する考え方を重視する組織とでは、5年間で売上に2倍、利益では756倍の差があったという調査結果が報告されています。



    例えば、40年以上にわたり人材育成の実績を積み上げた私の師 Lou Tice 氏は、競泳のマイケル・フェルプス選手が活躍した全米水泳オリンピックチームヘッドコーチの師でもあります。



    競泳は個人競技に思えますが、オリンピックチームでのトレーニングは企業に対して行う人材育成そのものであることを、私は兄弟子となるそのヘッドコーチから学びました。



    彼は、私と共通した手法により、フェルプス選手の成績のみならず、世界記録を50と全米記録を300、輩出しています。



    このように、認知科学による人材育成の手法は既に大きな実績を出しており、ようやく導入され始めた日本においても、大きな成果が見込めます。



     



    弊社は、個人事業時代から行ってきた個人向けの意識改革と、自分自身の29年間企業に勤めた経験を基に、組織向けにアレンジした高い成果をもたらすプログラムを考案しました。



    これを、導入を迷っていると思われる中小企業に向けた、リーダー育成を含む社員・従業員教育プログラムとして提供します。



     



    他サービスとの差異



    社員研修という形で意識向上を図るサービスには、いくつかの種類があります。



    それらをタイプ別に経営者視点からの利点と欠点は概ね下記の通り。





































    研修タイプ 利点 欠点
    講習会などによる

     



    集合学習




    • 一度に大人数へ均一な情報を伝えることができる

    • コストが安くできる

    • 短時間でできる




    • 効果が続かない,感じられない

    • 受講者の多様性への対応が不可能


    e-Learning

    • 大人数対しての定期的な教育に向く

    • 受講者管理も同時に行ってくれる。




    • 効果が続かない,感じられない

    • 受講者の多様性への対応が不可能

    • 導入コストが高い


    個別教育 全員

     



    参加型




    • 受講者の多様性への対応が可能




    • コストが非常に高い

    • 人数分、終了までに時間がかかる


    選抜型

     



    教育




    • 全員参加型よりはコストを抑えられる

    • 受講者の多様性への対応が可能




    • リーダー候補者の選抜が困難


    アーク合同会社

     



    法人向け



    意識改革プログラム




    • 受講者の多様性への対応に重点

    • 全員参加個別教育より短時間

    • リーダー候補者の選抜が不要


     


    他にも弊社のプログラムには、経営者側の悩みと社員・従業員側の心理の両面から考えた以下の仕組みが組み込まれています。




    • 受講者が意欲を持ってプログラムに臨む仕組み

    • 自然とリーダー候補者が絞られていく仕組み



    これらのサービスの強み、経営者の悩みを解消する仕組みを持った、大きな成果が見込める意識改革プログラムからなる、経営者からリーダーを含む社員・従業員・メンバー向け人材育成事業は、他にはまだありません。



    規模や目標によって契約期間や費用は異なります。



    ご相談ください。


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