株式会社グローバルイノベーションはAD2-PRO(アドツープロ)を運営しています。AD2-PRO(アドツープロ)は365日、24時間を全自動で稼働するアービトラージシステムです。

また、同時開発された世界最高峰のIPS-AI人口知能により0.1秒で約定させることも可能です。完全自動化したツールにより、ローリスクハイリターンで安定的な資産運用を可能にしました。

「AD2PRO」のツールは自分の取引所の口座内で稼働するため、自分の手元から資金を移す手間が不要です。



AD2-PRO(アドツープロ)のIPSモードは、アービトラージ運用における取引所APIリスク、オープンオーダーリスク、リバランスリスク等といった問題点をリスク回避型人工知能により自動的に最適化し完全全自動でアービトラージを行う事が出来るシステム。

更にIPS-AI Ver3.0の公開により、アービトラージとトレードのメリットが融合され、リスクを限りなく少なくし、高いパフォーマンスでの運用が可能。



AD2-PRO(アドツープロ)の使用方法は簡単で自身の環境に合わせて設定を行えば難しい操作などが不要となっている。従って運用時間の無い方や取引所操作などが不慣れな初心者の方も誰でも簡単にAD2-PROを利用することを可能。



AD2-PRO(アドツープロ)は、各取引所間で仮想通貨の価格差が開いた時にあくまでもアラートを出すツールです。AD2-PRO(アドツープロ)は、自動で取引するものではありません。

ソーシャルメディアの起業家としてコンサルした企業は170社、個人ユーザーは1,300名以上の実績を持ちます。



今までになかったインターネットビジネスや数々のビジネスマーケティングを世に送り出しております。

今やインターネットは誰しもが日常生活の中で必要不可欠なものとなった。



・インターネットとは

インターネットは遠くの人に高速で情報を伝えるために構築され、情報伝達以外のことを主目的とせず、今も大量の情報を考えられないような速度でやりとりされ続けている。



始めは大学と大学を結び通信する為に使用されていた。次第に、規模を大きくしながら我々消費者が商用利用出来るようになり、さまざまな技術者の尽力のもと高品質低価格で使用できるよう進化。

これまで使用されてきたテレビ、ラジオ、新聞、電報などをはるかに凌駕した利便性により、現代社会と生活に変革をもたらしている。



・問題点

現在、日本では社会のインフラとして捉えられているインターネット。

しかしながら、集約的に誰かが管理している訳ではないので、日本がなくなってもアメリカがなくなっても部分的な被害のみに留まりインターネットは稼働を続ける。



原理的に、政府も民間も財団もインターネットを管理しきれていない。

その一部をコントロールすることは可能だが、脱出するすべもある。

これがインターネット以外のインフラとの大きな違いであると考える。例えば電線が切れたら電力会社が直すし、水道管が破裂したら水道局が直す。



であるなら、インターネットに不都合が起こったときは誰が対処するのか？



インターネット周辺に発生した事案は例えば以下のようなものがある。

1.インターネットで誹謗中傷される

2.自分の計算機を利用して仮想通貨をマイニングされる

3.簡単なスクリプトで無害ないたずらをされる

4.個人情報を流用される

5.著作権を侵害される

6.著作権を侵害するような使い方のできるソフトウェアを頒布される

7.未成年者にとって不適切なインターネットコンテンツが見られてしまう



これらは誰がどのように対処すれば良いのか。

また、これらの中で本当に問題のあるものはどれか。



・問題解決する上での課題



1.国境がない

疎通してさえいれば地球上のどこのサーバーに格納されているコンテンツでも日本から閲覧することができる。

では、インターネット上の犯罪はどこでどのように裁けば良いのか。

GDPRに違反している日本国内向けのコンテンツをEU加盟国に住んでいる人が利用した場合、どういう扱いになるのか。



2.専門性が高い

インターネットで発生する犯罪を取り締まる団体がいたとして、技術的な知識が欠落していれば誤認が多く発生する。

技術倫理的に許される行為であっても不確かな根拠で逮捕されてしまうというケースが日本でも発生している。



インターネットは身近であるがゆえに近頃はなんだか舐められがちで、システム開発をしている会社の社員ですら技術的に許されない判断をシステム開発時にしてのける。

意識の高い開発者であってもインターネットの仕様や流儀に倣わず独善的なシステムを作ってしまう。



3.開かれているが危険性が認識されていない

インターネットは自由で開かれているので、何の障壁もなく使えてしまう。しかし例えば誹謗中傷を取り締まる法律はインターネット上には存在出来ない。国に存在するのみという事。

誹謗中傷が合法である国もあり得るし、インターネットを使えば誹謗中傷される恐れがある。

その割に危険性を特に認識しないまま誰もがインターネットを使う。