株式会社コア・エレクトロニックシステム

その他サービス / 通信販売・ネット販売

地球と人に優しい企業造りをモットーに社会貢献します。

代表取締役村上 正寿

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2016年12月に12周年を迎えることができます。これも皆様の御陰と感謝申し上げ ます。目まぐるしく変化する昨今にあって、現在は請負業務が全業務の殆どを占めてい ますが、現状に甘んじることなく、スピード感を以て攻めの経営を行い、独創的で優位 性の高い企業づくりを目指します。

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プロフィール
代表者名
村上 正寿 (代表取締役)
生年月日
1961年01月01日
出身地
愛媛県 今治市
出身高校
今治工業 電気科
趣味
読書、映画鑑賞、ウォーキング、温泉、スキューバダイビング、他
休日の過ごし方
読書、映画鑑賞
過去に経験した
スポーツ
ゴルフ、スキューバダイビング
座右の銘、
好きな言葉
人間を賢くし人間を偉大にするものは、過去の経験ではなく、未来に対する期待である。なぜならば、期待をもつ人間は、何歳になっても勉強するからである。
代表就任以前の
職種
中小企業にて、製造、製造技術、設計、営業、管理職を経験
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会社情報

会社名 株式会社コア・エレクトロニックシステム
代表者名 村上 正寿 (代表取締役)
企業HP https://ces-net.com
所在地 〒224-0061
神奈川県横浜市都筑区大丸9番16号
設立 2004年12月24日
創業 2004年12月24日
代表就任年度 2004年就任 (代表取締役)
資本金 1000万円
前期の年商 5億9491万円
従業員数 10~30人未満

業種 その他サービス / 通信販売・ネット販売
キーワード カメラ / 配管 / 現調 / 無料診断 / 人材派遣
会社商品 PR 株式会社コア・エレクトロニックシステムは、電気・電子機械器具のフィールドサービスをメインに幅広く事業展開しています。
当社はCSR活動のトップコミットメントにも掲げている様に、地球と人に優しい企業造りをモットーに社会貢献致します。新製品・新技術の習得及び創造にチャレンジすると共に、ご満足頂ける信頼性の高い製品・サービスの提供を続けます。
事業内容 <事業内容(主な取扱製品)>
・東芝社の請負設計・製造及び保守業務(放送設備、通信設備、エネファーム、他)
・日本エマソン社の請負販売及び保守業務(RIDGID 社製配管器具、計測機、他)
・監視カメラシステムの設計・製造・販売及び保守業務
<登録関係>
・古物商許可 神奈川県公安委員会 第451930006511 号(機械工具商)
・ガス機器設置スペシャリスト登録店 第04558 号
・神奈川県入札業者コード 0001100000012267
・横浜市入札業者コード 0032110
・川崎市入札業者コード 00160881
・JAPHIC 付与認定番号 1407140006(01)
・横浜型地域貢献企業認定番号 26(1)0303
・横浜商工会議所 会員番号 622196
企業理念/
こだわり/
他社との違い
株式会社コア・エレクトロニックシステムは、社会から信頼される企業を目指し、進化の推奨と顧客エンゲージメントの向上及び倫理的行動の尊重を、社訓や経営理念に掲げています。
【社  訓】
勇 仁 智
智 ・・・ 正しい知性、新しい技術を身につけ、品性を高めましょう。
仁 ・・・ 愛、寛容、他者への同情、憐れみの情は至高の徳。
勇 ・・・ 「義をみてせざるは勇なきなり」(孔子) 勇気とは、正しいことをすることである。
【経営理念】
三つのコア(核)
一、つねにその時代の核となる技術の習得と新規創造にチャレンジします。
一、お取引先様の核となる部分にお役立ち致します。
一、軽佻浮薄な利益追求に走らず、人として核となる義を重んじ、行動します。
特徴的な制度/社風 当社は、2013年度より個人情報保護マネジメントシステムや社会的責任マネジメントシステム(CSR活動)を立ち上げ、2014年7月には「JAPHICマーク付与認定」を、2014年10月には「横浜型地域貢献企業認定」を、2019年10月には「かながわSDGsパートナー登録証」を、2020年11月には「横浜市SDGs認証“Y-SDGs”」を取得し、現在まで継続更新致しております。そして、2016年12月に「かながわ健康企業宣言」を行い、健康経営の強化に取り組み2017年3月に「横浜健康経営認定」を取得し、これも現在まで継続更新しております。

CSR及びSDGsにおいては、企業の社会的責任に繋がることを気付かせられることとなり、あらゆるものが納得の行く明確な方向性を示すものとなりました。CSR及びSDGs(ポストSDGs含)を経営の中核と捉えて、経営の基本でもあるOODAループ及びPDCAサイクルを定着させ、顧客を始め従業員、調達取引先並びに地域社会等、全てのステークホルダーのエンゲージメント向上に努めています。
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