未来電子テクノロジー株式会社

会社情報

会社名 未来電子テクノロジー株式会社
代表者名 福本 真士
企業HP http://www.miraidenshi-tech.jp
所在地 〒550-0011
大阪府大阪市西区阿波座1-2-10
岡村ビル4F
設立 2010年08月04日
創業 2010年08月04日
従業員数 10~20人未満

アルバイトを含む

業種 広告・出版・印刷
キーワード マーケティング
会社商品 PR 店舗向けのFacebook活用サポートの実績数が開始から2年で1,000社を超え、その実績からさらに目的を高みにおいた企業様よりWEBマーケティングのお引き合いを頂けるようになりました。実際、BtoCはわかりやすく結果を出しやすい分野になりますが、BtoBのマーケティングは一般的にWEB広告しか選択肢がなかった企業様に、ソーシャルメディアという新たなセールスラインが好評で、現在事業の柱がBtoBtoCより完全にBtoBtoBに移りつつあります。
また、2013年の3月にオンラインマーケティングの先進国である香港で支社も設立し、海外オンラインマーケティング情報も積極的に取り入れながら、お客様の収益の最大化に尽くします。入り口商品として、店舗・中小零細企業向けに最適化したFacebookサポートプランを入り口に、大中企業に最適化したセールスラインの最適化プランまで取り揃えております。

◎Facebookサポートプラン(FSP)
・初期費用0円/月額費用6,000円(税抜)

◎セールスライン最適化(SLO)
・初期費用20万円/月額費用10万円(税抜)※広告費込

詳細はホームページよりお問合せください!
http://www.miraidenshi-tech.jp
事業内容 お客様の収益の最大化を実現できるかどうかの最大の違いは、低コストで新規顧客を獲得し、その顧客からの再購入や情報発信による収益継続の自動化する仕組みが作れるかどうかです。具体的には、WEBマーケティング事業として、既存顧客の成約パターンを見直し新たなセールスラインを作り上げ、Facebookなどのソーシャルメディアを使った低コストでの見込客囲い込みと、ランディングページを使った新規顧客獲得を行い、同時に自社メディアとしての土台を作り上げます。
ずっと消えないメディアができることで投資対効果の高い囲い込み戦略を構築し、継続的に解析を行うことでセールスラインの調整を繰り返し、収益が上がるビジネススキームを再定義します。セールスラインは利回りで考えましょう。

・ソーシャルメディア活用!セールスライン最適化(SLO)
・実店舗向けFacebookサポートプラン(FSP)
・ランディングページ最適化(LPO)
・ソーシャルメディア集客実践会(店舗向けワークショップ形式セミナー)
・学生向け自社メディア事業(デキる学生の目のつけどころ)
企業理念/
こだわり/
他社との違い
日本の集客構造を変える!それがミッション。
私たちは、日本の集客構造を変えるというミッションを掲げ行動しています。マーケティング戦略のレイヤーとしてはアジアの中では先端を走っているにも関わらず、古い価値観や悪い習慣が邪魔して、新しくてコストが安いものを利用せずに終わっています。
そこで世界中を見て回ることで使える戦略を仕入れ積極的に取り入れることによって、コストダウンと収益の増加を同時に実現することができるので、両社がWin-Winになれる可能性を大いに秘めています。
そのように事業領域を国内だけでなく海外も視野にいれることで、社員が自然と外にも目を向けるようになり、これからの世界で戦える人材を育てながら、お客様も費用対効果の良いセールスラインの構築を実現出来るという企業方針です。
それを私たちは、オンラインだけでなくオフラインも意識したセールスラインを基軸に実現させていくことで、最終的には古いやり方に囚われていた日本の集客構造が変わるのではないかと考えています。
特徴的な制度/社風 未来電子テクノロジーの行動指針として、「今ここにいなくてもできる仕事を作る」を常に意識しています。
その場所でしか出来ない仕事ほど効率の悪いことはありません。それがITの特権だと考えています。最終的には自分がいなくても自動化するところまで、与えられた仕事を昇華させていってもらうことで、ビジネススキームの構築能力を鍛え、生きるチカラを高めることにつながります。
そこで手始めにオフィスを自分の席を持たない「フリーアドレス」に改装し、フットワークを軽くする土台作りを行いました。さらに極めつけは「ニーゴー制度」の導入です。これは8時間勤務のうちの25%、つまり2時間は会社以外の場所で仕事をしてもいいという制度。
仕事効率を落とさないのが前提で、箱の中で閉じこもっていたらインスピレーションもわかないだろうということでこの制度を取り入れました。社員さんは案件で詰まった時など有効に活用しています。
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